ADSLが廃止になるのに光は高いまま。料金は下がらないの?

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当サイトの管理人
ADSLは遅くても2025年には廃止される予定です。

それなのに光回線の料金は一定の額よりも下がりません。

ADSLを廃止して地域によっては光回線しか選択できないことになるのであれば、光回線の料金を下げて欲しいと思う方もいらっしゃるのではないでしょうか。

NTT東日本・西日本は、2025年をめどに老朽化が進んでいるメタル線を撤去して、IP網(光ファイバー)に設備を移行することを既に発表しています。

ADSLはこのメタル線を利用して通信を流していますので、遅くても2025年にはADSLが利用できないという状況になります。

そういった状況が近づいてきていることもあり、現在ADSLサービスの提供終了をまだ決めていないのは、ヤフーADSLやGMOとくとくBBのADSLなど一部のADSLサービスだけです。

追記
既にほとんどのADSLサービスが新規申込み受付を終了していますが、まだ申込みを受付けていた『Yahoo!BB ADSL』や『GMOとくとくBB ADSL』も2019年2月28日で新規申込み受付を終了しました。

これから申込みができるADSLサービスはありません。

ADSLが完全に廃止されると、ケーブルテレビ等の別の設備が設置されていない地域に関しては、固定回線で利用できるインターネット接続サービスは光回線一択となります。

そこで気になるのは、光回線の料金が下がるのかどうかという点です。

この記事ではそれらについて記載していいきたいと思います。

参考:メジャーな光回線の最新キャンペーン情報
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下記のページにメジャーな光回線が現在行っているキャンペーンをまとめてあります!光回線の新規・乗換えを検討されている方はご参考まで!

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光回線の料金は光コラボが始まって全体的に少しは下がった

これまで光回線の料金は、当時は圧倒的なシェアを誇っていたNTT東日本・西日本のフレッツ光を基準にして、競合他社のauひかりや電力会社の光回線などが料金を策定してきました。

auひかりや電力会社の光回線などは、フレッツ光よりも少し安い料金にしていることがほとんどです。

そこに加えて、2015年にNTT東日本・西日本が光回線の設備を他社に開放し、ドコモ光やソフトバンク光といった光コラボレーションモデルが始まりましたが、これらの料金も基本的にフレッツ光より安い料金でサービスを提供しています。

いうなれば、既に今の段階で以前よりは全体的に光回線の料金が下がっている状況ですが、これ以上に下がることはあるのでしょうか。

NTT東日本・西日本が光回線の卸売り価格を下げれば全体の料金は間違いなく下がる

今や光コラボも含めて百種類以上あると言われている光回線のサービス。

これらの全体の料金帯が上がるのか下がるのかという点を握っているのは、間違いなくNTT東日本・西日本です。

というのも、NTT東日本・西日本から光回線の設備の卸売りを受けて提供されてているドコモ光やソフトバンク光、それ以外の光コラボレーションモデルは、毎月NTTに設備代金として、戸建てだと1ユーザーあたり月3,000円近く支払っていると言われています。

設備を利用する為の価格(卸売りの価格)は非公表になっておりますが、その価格も含めて、ドコモ光やソフトバンク光などの光コラボレーションモデルは月額料金を設定しているわけです。

この卸売りの料金をNTT東日本・西日本が下げれば、間違いなく一斉に百種類近くある各光コラボレーションモデルの月額料金が下がることが想定されます。

光コラボレーションモデルの料金が一斉に下がれば、それ以外の独自設備を利用しているauひかりやNURO光、電力会社の光回線も料金を下げざるをえない状況になり、全体的に光回線の料金が下がることが想定されます。

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光コラボレーションが売れれば売れるほどNTT東日本・西日本は儲かる仕組みになっていて、現実に光コラボを提供しはじめてからNTT東日本・西日本の収益が大幅に改善しています。

イニシアチブを握るNTT東日本・西日本は、設備の卸売りの価格を値下げするのか、下げないのか

では、光回線市場の料金のイニシアチブを握っているNTT東日本・西日本は、卸売りの価格を下げるのでしょうか。

NTT東日本・西日本が各社に請求している光回線の設備の利用料を下げれば、間違いなく市場全体で光回線の料金や安くなるというのは、先ほどの説明の通りです。

ただ、NTT東日本・西日本がその利用料を下げるのかどうかというのは、何とも言えないところです。

携帯電話会社が、ドコモ・au・ソフトバンクで談合しているかのように3社で月額料金を設定していますが、光回線の設備に関してはそれ以上にNTTの独占力が強いという状況です。

一部の電力会社の光回線やauひかりなどを除き、NTT東日本・西日本が光の設備を独占している状況で、卸売りの料金を下げる可能性があるとすれば、下記のような状況になった場合だけだと思います。

  • 総務省から値下げの要請がNTT東日本・西日本にあった場合
  • 通信事業者が団結してNTT東日本・西日本に値下げの要請を行った場合
  • モバイルサービスを提供している各社が一斉に通信量無制限を展開するなど、固定通信サービスの光回線の利用価値が減少してきた場合

上記のような状況にならない限り、NTT東日本・西日本がわざわざ独占状態で値下げすることはないでしょう。

携帯電話の3社と同じように、「高くても利用する」ことがわかっていたら普通は値下げなんてしませんからね。

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携帯電話は、総務省からの値下げ要請を受けて、ドコモ・au・ソフトバンクがそれぞれ、ahamo・povo・LINEモバイルという格安のプランを打ち出しました。

光回線も、総務省から値下げの要請が出る可能性はゼロではありません。

ADSLを廃止するなら光回線の値下げをするのは当たり前というユーザの声も

ネットでよく見かける声ですが、「ADSLを廃止して光回線しか選択肢がなくなるのであれば、光回線の料金を値下げするのが当たり前」ということをお話されている方がいます。

これ本当にその通りで、そもそもこれまでは「速度は遅いけど料金が安い」ADSLというサービスがあって、光とADSLどちらにするのか選択することができました。

NTTの設備の都合でADSLが廃止されるとその選択が出来なくなり、「高速だけど料金が高い」光回線しか選べないようになります。

光回線しか選択できないのなら、料金を下げて欲しいというのは当たり前のことですよね。

何とかNTT東日本・西日本には、メタルの設備を撤去する2025年までにイニシアチブを取って光回線の料金を下げて欲しいものです。